【サイト説明】

2002年8月から試験的に販売を開始していましたモバイル・マーケティング・レポート「mレポート（エムレポート）」。いよいよ2003年4月から商号をエムレポートに定め、Webマーケティング・レポート事業を開始します。

mレポートは既存の紙媒体資料とは異なり、携帯電話やPHSなどの移動体通信関連のレポートをPDFのみで提供します。しかも、従来の資料のように移動体通信全般を網羅する訳ではなく、携帯電話事業者や端末メーカの動向など各カテゴリに特化することで15,000円という価格を実現しました。

また、大手調査会社では年間1本程度の移動体通信関連レポートの発刊ですが、mレポートは上期と下期に分割させることで、いち早く最新情報をお届けすることが可能です。主に市場動向の把握などをお求めの方や企業を想定して、mレポートを制作しています。

mレポートは
・気になるカテゴリのみをお求めの方
・安価に情報をお知りになりたい方
・いち早く市場概要をお知りになりたい方
にお勧めです。

すでに「ケータイにおける赤外線通信の利用動向」や「FOMAの最新動向−NTTドコモ−」などを発刊し、事業者やメーカ、基地局関連メーカ各社の動向（上／下期）などもシリーズ化を行っています。なお、mレポートの“m”はモバイルやミニマムなどの意味が込められています。
※その他のmレポートについては「既刊案内」をご参照ください。

【購入方法】

「トップ・ページ」「既刊案内」におけるボタンをクリック
↓	の場合	↓	の場合
↓	DL-MARKETのご購入画面より、必要項目を入力し、「次へ進む」をクリック 2010年以降の販売はDL-MARKET株式会社、2009年の販売はインフォカート株式会社の決済システムを利用しています。	↓	別ウィンドウでご希望の決済向け「ご注文フォーム」が出現 2008年以前の販売はサイボウズ・メディアアンドテクノロジー株式会社に委託しています。
↓	支払方法（クレジットカード／銀行口座振込）を選択し、ご注文を確定	↓	以降、PDFレポートのお申込をご参照ください〜商品発送までの手順（法人向け／個人向け）〜
↓	ご注文が完了すると（銀行口座振込の場合はご入金が確認されてシステムに反映されると）、購入完了メールが到着	↓	ダウンロードした「mレポート」を開き、パスワードを入力 ※「mレポート」のダウンロードは申込前でも可能です。
↓	商品到着	↓	法人（銀行振込）でのお申込の場合、自動で請求書を発行
※購入に関するご不明点はDL-MARKET株式会社の購入方法をご参照ください。 ※購入に関するご不明点は「INFOCART」のカスタマーサポート（info@infocart.jp）までお願いします。

【特定商取引法に基づく表示】

【利用規約について】

・免責事項について
エムレポートは「mレポート」によって提供される記事や見出し、図表、写真など（以下コンテンツ）が適法や正確、適時であること、ユーザの需要に適合すること、mレポートの提供に不具合やエラーや障害が生じないこと、その他ユーザへのmレポートの提供については最善を尽くしますが、ユーザに対し、これらについて何ら保証するものではありません。エムレポートはユーザがmレポートを利用したことによって被った損害、その他mレポートに関連して被った損害について一切責任は負いません。

・引用について
販売物に含まれるすべてのデータについて、社内向けの資料として、ご活用される場合には同一法人の同一事業部内でのご利用に限り共有することができます。それ以外の場合には必ず、引用箇所に引用であることを明示するとともに、著作物の出典を明記ください。出版物や有料制Webサイト上などでのご利用については掲載前にご一報（tarod_atmark_m-report.net）下さい。
※スパム・メール対策のため「@」を「_atmark_」と表示しています。

・禁止事項について
販売物に含まれるすべてのデータについて、その一部または全部をエムレポートの許諾なしに、同一法人の同一事業部以外への複製あるいは転売（再販）、再配布、無料公開、転送、社内LAN、メーリング・リストなどにおける共有を禁じます。

・規約違反について
エムレポートはユーザが本規約などに違反した場合には、当該ユーザによる「mレポート」の利用を停止及び禁止することができるものとします。また、エムレポートは当該ユーザに対し、当該違反行為によって当該ユーザが得た利益相当額またはエムレポートが被った損害額のうち、いずれか大きい金額を請求することができるものとします。

・利用範囲について
「mレポート」の利用範囲について、エムレポートでは1人1部を原則と考えています。しかし、同一法人のご利用では5部、同一法人の同一事業部内は3部、同一法人の同一事業部内の数人程度では1部のご購入を願います。

・規約の変更について
エムレポートはユーザへ事前通知することなく、また、その事前承諾を得ることなく、本規約などを変更できるものとします。本規約などの変更後、ユーザが「mレポート」を利用したことにより、変更後の本規約などの内容を承諾したものとみなします。

・サービス内容の変更について
エムレポートはユーザに事前通知することなく、また、その事前承諾を得ることなく、「mレポート」の内容を変更し、その提供の停止や中止を行うことができるものとします。エムレポートは当該変更または提供の停止もしくは中止により、ユーザに損害が発生した場合であっても、一切責任を負わないものとします。

以上

【主な購入先一覧】
※五十音順。

KLab株式会社
株式会社 MARUWA
NECエレクトロニクス株式会社
NECネッツエスアイ株式会社
株式会社 NEOMAX（日立金属株式会社）
NTT情報流通基盤総合研究所
Spansion Japan株式会社

アーサー・D・リトル（ジャパン）株式会社
株式会社 アイアールシー
アクセルマーク株式会社
アクセンチュア株式会社
株式会社 アサツーディ・ケイ
イー・モバイル株式会社
伊藤忠商事株式会社
インクリメント・ピー株式会社
株式会社 エイチアイ
株式会社 エヌ・ティ・ティ・ドコモ
エヌ・ティ・ティレゾナント株式会社
オープンソースジャパン株式会社
株式会社 オールアバウト
桜美林大学
オムロン株式会社

加賀電子株式会社
株式会社 カシオ日立モバイルコミュニケーションズ
株式会社 カプコン
キーストリーム株式会社
京セラ株式会社
グリー株式会社
株式会社 ぐるなび
慶應義塾大学
コーセル株式会社

ザインエレクトロニクス株式会社
佐川アドバンス株式会社
三洋ジーエスソフトエナジー株式会社
三洋電機株式会社
サンワコムシスエンジニアリング株式会社
株式会社 シーエー・モバイル
株式会社 ジェイケン
シャープ株式会社
情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）
株式会社 スクウェア・エニックス
住友商事株式会社
住友電工フィールドシステム株式会社（住友電工システムソリューション株式会社）
セイコーエプソン株式会社
ソフトバンクモバイル株式会社

株式会社 ティーエムユーコンサルティング
デジタル放送推進協会
電気興業株式会社
株式会社 デンソー
株式会社 東急エージェンシー
株式会社 東芝
ドコモ・テクノロジ株式会社
株式会社 ドラ・コミュニケーションズ
トランスコスモス株式会社
日本水晶デバイス工業会
株式会社 日本スケーリックス
株式会社 日本電気特許技術情報センター

日本電信電話株式会社
野村證券株式会社

パナソニックMCE株式会社
パナソニック モバイルコミュニケーションズ株式会社
株式会社 ビービーエムエフ
株式会社 日立国際電気
株式会社 日立ハイテクノロジーズ
富士通株式会社
富士通アプリコ株式会社
富士通インターナショナルエンジニアリング株式会社（富士通ネットワークソリューションズ株式会社）
株式会社 物産マイクロエレクトロニクス（物産テクセルエレクトロニクス株式会社）
ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド
株式会社ボストン・コンサルティング・グループ

マイクロソフト株式会社
マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社
松下電器産業株式会社
株式会社 ミクシィ
みずほ証券株式会社
目白大学
三菱電機株式会社

リアライズ・モバイル・コミュニケーションズ株式会社
ローランド・ベルガー